60代の平均貯金額・中央値はいくら？夫婦・単身別に最新データで解説

60代の貯金額の実態とは？平均と中央値の違いをまず理解しよう

60代になると、退職金が入ったり年金生活が近づいたりして、貯金額が気になる時期ですよね。多くの人が「自分は平均くらい貯められているのかな？」と疑問に思うはずです。

ここで大事なのが、平均値と中央値の違いです。

平均値はすべてのデータを足して人数で割ったものですが、一部の高額貯蓄世帯が数字を大きく引き上げてしまうことがあります。一方、中央値はデータを少ない順に並べたときの真ん中の値なので、「普通の家庭」の実感に近い数字と言えます。

例えば、60代の貯金額を見ると平均は高めに出やすいですが、中央値を見ると「意外と少ない」と感じる人も多いでしょう。この差を知るだけで、自分の状況が客観的に把握しやすくなります。

金融広報中央委員会（J-FLEC）の2025年調査でわかる60代の貯金額全体像

金融経済教育推進機構（旧金融広報中央委員会）が2025年に公表した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、60代を含む高齢期の金融資産（預貯金・保険・株式・投資信託など、日常の出し入れ分を除く運用・将来用資産）の状況は以下のようになっています。

※ここでは全世帯（金融資産ゼロを含む）の値を基準にしています。保有世帯のみだと数字はさらに上がりますが、現実の分布を正確に表すために全世帯ベースで解説します。

この表からもわかるように、平均値は一部の貯金が多い世帯で大きくなるため、中央値の方が「多くの人がどれくらい持っているか」の目安になります。60代で貯金1000万を超えている人は上位層に入りやすいですが、中央値を見るとまだまだ差があるのが実情です。

次に、夫婦世帯と単身世帯を詳しく見ていきましょう。

60代夫婦（二人以上世帯）の貯金額はどれくらい？平均と中央値の最新数字

60代の夫婦世帯（二人以上世帯）は、退職金や長年の蓄えで比較的貯金額が高い傾向にあります。2025年の調査データでも、平均貯金額は2,000万円を超える水準が多く、中央値も700万円以上になるケースが目立ちます。

ただし、持ち家ありの夫婦は住宅ローンの完済が進んでいる分、金融資産を貯めやすい一方、持ち家なしや賃貸の夫婦は生活費負担が重く、貯金額が抑えられがちです。ぶっちゃけ60代夫婦の貯金額は、生活スタイルやこれまでの収入で大きく変わります。

60代夫婦の貯金額平均と中央値のリアルな差

平均では2,500万円前後になることもありますが、中央値は1,000万円〜1,400万円程度と半分近くになることがあります。これは、高額貯蓄の夫婦が平均を押し上げている証拠です。多くの夫婦世帯が「自分たちは平均以下かも」と感じる理由がここにあります。

持ち家あり・なしで変わる60代夫婦の貯金額の実態

持ち家ありの60代夫婦は、住宅ローンが終わっている場合が多く、金融資産を老後資金としてしっかり残せている割合が高いです。一方、持ち家なしの夫婦は家賃負担が続き、貯金が思うように増えない現実もあります。調査でも、持ち家ありの方が中央値で数百万円の差が出やすい傾向が見られます。

自分の状況に近いのはどちらでしょうか？ もし今から老後資金を増やしたいと思ったら、まずは毎月の収支を見直すところから始めましょう。また効率的に資産を増やす方法として、新NISAを活用したインデックス投資も選択に入れるのもよいでしょう。低コストで始めやすい口座は下記の記事にて紹介しています。

60代単身（独身）世帯の貯金額はどうなっている？特に女性・男性別の違い

夫婦世帯に比べて、単身（独身）で暮らす60代は生活費が抑えられる一方で、病気や介護時の負担が一人でかかるため、貯金額の不安を感じやすい年代です。2025年の調査では、単身世帯全体の金融資産平均は約1,300〜1,700万円程度、中央値は300〜500万円前後と、夫婦世帯より低めに出ています。

これは、退職金や年金が夫婦で共有されるケースが多いのに対し、単身はすべて一人分になるためです。また、女性の方が長寿傾向にある分、貯金を長く取り崩す必要が出てくる点も影響しています。ぶっちゃけ60代単身の貯金額は、男女で若干の差が見られることがあります。

60代単身の貯金額中央値は意外と低い？独身女性・男性の差

単身世帯の中央値が300万円前後と低めに出るのは、非保有や少額層の割合が高いためです。特に独身女性の場合、生活費の工夫が上手い人も多いですが、平均寿命が長いため老後資金の持続性が課題になります。一方、男性は退職金などでまとまった額を持つケースが見られますが、全体として中央値は女性と大差ない傾向です。

2025年の金融経済教育推進機構（J-FLEC）調査では、60代単身世帯全体の金融資産（預貯金・保険・株式・投資信託など、日常用を除く）の最新データが以下のようになっています。（金融資産保有なしを含む全世帯ベース）

60代女性の貯金額中央値は、男性よりやや低めに出やすいデータもありますが、個人の収入歴や生活スタイルによる差が大きいのが実情です。もし今、貯金が少ないと感じているなら、少額から始められる運用を検討するのもおすすめです。例えば、下記のNISA解説記事を参考に、非課税で効率的に増やす方法を探ってみてください。

60代主婦（または専業主婦経験者）の貯金額傾向

60代で主婦経験が長い女性（単身または夫婦世帯問わず）は、自身の名義で貯めた額が少ない場合が多く、夫婦全体の貯金額に頼る形になりやすいです。調査でも、主婦層の個人貯金額は平均的に低めですが、配偶者の退職金や年金でカバーされているケースが目立ちます。

一方、共働き経験のある女性は独自の貯金を持っている割合が高く、独立した資金計画が立てやすい傾向があります。主婦の貯金額は、過去の働き方や家計管理の仕方で大きく変わるのが特徴です。

ぶっちゃけ60代で貯金ゼロ・貯金なしの人はどれくらいいる？

60代になると「もう遅いかも」と諦めモードになる人もいますが、実際のデータを見ると意外な現実があります。2025年の金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査」では、金融資産（預貯金・保険・株式・投資信託など、日常用を除く運用・将来用資産）を保有していない（貯金ゼロ）世帯の割合が明らかになっています。

全体として、貯金ゼロ世帯は夫婦（二人以上世帯）で約20%前後、単身世帯で約27〜30%程度と推定され、決して少数派ではありません。特に単身世帯では3割近くに上るケースもあり、生活の厳しさが浮き彫りになります。

貯金なしの背景には、退職金が少なかったり、子育て・住宅ローンで使い切ったりした事情が多いです。借金あり（住宅ローン残債やカードローンなど）の状態で貯金ゼロという人も一定数いて、早めの対策が重要です。多くの人が「自分だけじゃない」と知ることで、行動を起こしやすくなります。

この表からもわかるように、貯金ゼロは「珍しいこと」ではなく、60代の現実的な一部です。借金ありの場合、家賃や医療費でさらに厳しくなるため、無理のない範囲で対策を講じることが大事です。一方で、貯金1000万以上を持つ人も上位層として存在し、老後資金に余裕がある層との格差が広がっています。次に、具体的な金額別の割合を見てみましょう。

60代貯金ゼロの割合と借金ありの現実

貯金ゼロ世帯の割合は夫婦で15〜20%、単身で25〜30%程度と推定されます。借金ありの場合、家賃や医療費でさらに厳しくなるため、早めの対策が重要です。多くの人が「自分だけじゃない」と知ることで、行動を起こしやすくなります。

一方で、貯金1000万以上を持つ人も上位層として存在し、老後資金に余裕がある層との格差が広がっています。次に、具体的な金額別の割合を見てみましょう。

60代で貯金1000万・2000万・5000万以上の人の割合

2025年の金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査」の分布データから、60代の金融資産（預貯金・保険・株式・投資信託など、日常用を除く運用・将来用資産）保有額の階級別割合をまとめると、高額層が平均値を押し上げている実態がよくわかります。

全体として、貯金1000万円以上は約30〜40%程度、2000万円以上は20%前後、5000万円以上は10%未満という傾向が見られます。特に5000万円クラスの割合は少なく、上位層の影響が強いのが特徴です。以下は主な階級別の目安割合（全世帯ベース、金融資産非保有を含む推定値）を表にしたものです。

この表からもわかるように、貯金1000万以上は上位3〜4割に入る水準で、2000万以上になるとさらに絞られます。5000万クラスは上位1割未満と希少です。自分の貯金額がこれらのラインに届いていない場合でも、60代はまだ運用で増やせる時間があります。次の章で、今からできる具体策をまとめます。

60代の貯金理想額はどれくらい？老後資金として安心できるライン

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60代になると、老後資金の目安が現実味を帯びてきます。多くの人が「あとどれくらい必要か」と考える時期ですが、理想額は生活スタイルや年金収入によって変わります。一般的には、公的年金だけで生活が厳しくなるケースを想定して、ゆとりある老後で夫婦2人で月35万円程度（年420万円）が必要と言われ、年金（夫婦で年約300万円前後）と合わせると不足分を貯金でカバーする形が目安です。

生命保険文化センターの最新調査（2025年度「生活保障に関する調査」）や総務省・金融庁関連の試算を参考にすると、老後30年で最低限の生活では約1,200〜2,000万円、ゆとりある生活では3,000万円以上が理想的とされることが多いです。60代で貯金2000万以上あれば安心感が高く、5000万クラスになるとかなり余裕が出ます。ただ、医療費や介護費の変動リスクを考えると、理想額は「最低1,200万円〜2,000万円、ゆとりで3,000万円以上」が現実的なラインと言えそうです。

以下は、主な世帯タイプ別の老後資金目安をまとめた表です（老後30年、年金収入を考慮した不足分試算の目安値。生活費は総務省家計調査・生命保険文化センターの平均値に基づく）。

この表からもわかるように、ゆとりある老後を目指す場合、不足分が大きくなるため早めの準備が重要です。自分の貯金額がこの理想に届いていない場合でも、慌てず今から対策を取ることが大事です。次に、具体的な増やし方を紹介します。

60代からでも遅くない！今から貯金額を増やす具体的な方法

60代は退職後や定年延長中で収入が安定しにくくなる一方、運用期間が短くても複利効果を活かせる時期です。貯金ゼロや少ない状態からでも、毎月の少額積立や生活見直しで着実に増やせます。まずは無理のない範囲から始めましょう。

NISAやiDeCoを活用して効率的に老後資金を準備する

非課税で運用できるNISA（つみたて投資枠・成長投資枠）やiDeCoは、60代でも始めやすくおすすめです。株式や投資信託を中心に長期でコツコツ増やせば、銀行預金より高いリターンが期待できます。リスクを抑えたい人は、バランス型ファンドや低コストのインデックスファンドを選ぶと良いでしょう。

持ち家なし・貯金が少ない場合のおすすめ資産運用と保険

持ち家なしの場合、家賃負担が続くので、運用で少しでも増やす工夫が重要です。終身保険や個人年金保険で保障を兼ねつつ貯蓄性を高める方法もあります。また、貯金が少ない人はまず生活防衛資金（生活費6ヶ月〜1年分）を確保してから、少額から投資をスタートしましょう。

60代で貯金を増やすための生活見直しポイント

毎月の支出を見直すだけでも効果的です。例えば、通信費や保険の見直し、固定費削減で浮いたお金を運用に回せば、無理なく貯金額が増えます。また、ポイントサイトを活用したポイ活や、スキマ時間でできる副業を組み合わせると、さらに加速します。 ポイントサイトでスキマ時間に効率的にポイントを貯めたり、初心者でもできるおすすめの副業で生活費の一部を補填していきましょう。

さらに、節税効果が高いふるさと納税を活用すれば、実質負担2000円で返礼品がもらえ、生活費の足しになります。今からでも遅くはありません。ぜひ今年から始めてみてはいかがでしょうか。

まとめ：自分の貯金額を振り返って、次のアクションを決めよう

60代の貯金額は夫婦で平均2683万円・中央値1400万円、単身で平均1364万円・中央値300万円と、大きな個人差があります。貯金ゼロの人も全体の2〜3割程度いて、決して珍しくありません。ぶっちゃけ貯金額が理想に届いていなくても、今から行動すれば老後資金を増やせます。

まずは自分の金融資産をリストアップし、理想額との差を把握しましょう。そこからNISA/iDeCoの活用、副業・ポイ活の見直し、ふるさと納税など、できるところから始めてください。少しずつでも積み重ねれば、安心できる老後が近づきます。

老後資金の準備でお困りなら、証券口座の比較やNISAの詳細を参考に。あなたに合った一歩を踏み出してみてください。

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